はじめに

　東日本大震災以降、日本は災害多発期、地震頻発期に入ったのではないかといわれている。しかも、東日本大震災以上の被害規模になるとみられている東海・東南海・南海の3連動地震である南海トラフ巨大地震が想定されている。東日本大震災の経験から、広域にわたる大規模災害時には、行政が直ちに駆けつけて救助や支援を行う「公助」には限界があり、地域コミュニティやNPOなどによる共助が、防災、減災とその後の復興期までを支える大きな力となることが広く認識された。一方、東海キャンパスが位置している東海市では、来るべき大規模災害に備え、様々な課題を洗い出し、備えを検討している。その一つに、市内在住医師数が少なく、休日や夜間などに発災した場合、発災直後の医療ニーズが高い時期に十分な医療的ケアの提供が困難になるという課題があった。この場合、いかにして住民の命を守るか。そこで、東海市の保健師、保健所の保健師、開業医師、本学福祉経営学部山本克彦准教授（災害ソーシャルワーク）、看護学部肥田佳美准教授（地域看護学）、全学教育センター佐藤大介助教（災害ソーシャルワーク）らと研究チームを結成し、看護職の免許を保有しているが病院等で働いていない潜在看護職の力を借りた課題解決に取り組むことにした。本稿では、そのエッセンスに触れながら、看護専門職の力について考える。

地域在住災害支援ナース養成の発想

　ナイチンゲールは、看護とは自然が患者に働きかけるように最善の状態に患者をおくことであり、そのために患者の生命力の消耗を最小にするように環境を整えることであると述べている。この考え方は、看護専門職となるための基礎教育において学生に伝えられ、看護職としての行動の礎となっている。また注射、投薬などの診療の補助技術以外の看護の実施には、他のコメディカルにあるような「医師の指示」は必要なく、看護職自らの判断で人々の健康を守るために行動できる。このような看護職の仕事の特徴は、災害時の避難所において、人々の健康を保つために必要な環境を整え、排泄や食事摂取に困難がある人、慢性疾患をもっている人、高齢者、乳幼児、妊婦、褥婦などの健康リスクの高い人への対応に結び付く。助産師が居合わせれば、お産が始まったとしても安心であり、看護師であっても分娩時の基本的な看護は実践できる。もし外部の医師に何らかの形で通信ができ、必要な指示が得られれば、医療的処置の実施も可能である。命に係わる緊急時には、保健師助産師看護師法第37条により、医師の指示がなくても臨時応急の処置が可能である。また、看護職は常に看護の対象者を思考の中心におき、他職種との連携やコーディネートを日常業務としていることから、被災時にも様々な人と調整し、連携する能力がある。よって、避難所の避難者全体が協力し合う体制を作ることも可能であると考える。したがって、災害時の看護職の存在は、人々の命を守るうえで非常に大きい。しかし、病院などで正規職員として働いている看護職は、災害時には所属機関への参集行動をとることが多い。一方で、わが国には、所属をもっていない潜在看護職が約70万人いると推定されている。これらの人たちの多くは一般住民として生活しており、被災時には住民とともに行動するであろう。専門的な災害医療には、多くのトレーニングと専門的な技術が必要となる。しかし、十分な医療資材や設備がない被災直後の避難所では、ナイチンゲールの考え方が生きてくるのである。医療現場の第一線から離れていることは関係ない。大切なのは、そこで行動を起こせるかということである。

潜在看護職のパワー

　災害時に潜在看護職が行動を起こせるために、まず、災害時に潜在看護職に何を期待するかを研究チームで検討し、必要なコンピテンシー（遂行能力）を抽出した。その内容は、潜在看護職が自分の力を再確認すること、感染症予防をふまえた避難所運営に関与できること、慢性疾患をもっている人や外傷を負った人に当面の対応ができることなどであった。これをもとに、2015年に地域在住災害支援ナース育成プログラム案を作成、試行し、2016年には、さらに改良したプログラムを展開した（表1）。プログラムに参加した潜在看護職は、子育て中の方から定年退職後の方まで、最高齢は73歳であった。終始和気あいあいとした雰囲気でプログラムは進み、トリアージ・応急処置の演習では、現役の看護師や看護学生を教えている講師が驚くほど積極的で、実践的な質問も多く、看護職としての往年の動きを垣間見た。このプログラムで参加者は、「自分たちにできることがある」「災害時には積極的に関わっていきたい」など意欲的な姿勢を見せた。しかし、プログラムを通して最も大切だと感じたのは、「仲間がいる」ということである。一人ではできないことでも、看護職の仲間がいること、たとえその場にいなくても連絡を取りあえることなどが、行動の原動力になると確信した。定期的な研修機会を設けて知識や技術を確認することだけでなく、研修を通した顔が見える関係の仲間づくりからネットワークづくりに発展させることが、潜在看護職のパワーをより強固なものとするのである。

表1） 2016年地域在住災害支援ナース育成プログラム

看護専門職であり続けること

　生涯現役とは芸能や芸術などの世界ではよく使われる言葉である。国家免許である職種は、定年退職後も免許証は保有している。免許に定年がないように、その免許を取得するために学んだ知識や技術は個人の中にあり続ける。就業している看護職は、保健師助産師看護師法第33条により、2年ごとに届出が義務付けられている。潜在看護職については、これまで把握する方法がなく、人数も推測の域を出なかった。しかし、一昨年より、退職後の看護職の届出が努力義務化されたことで、これまでわからなかった潜在看護職の所在が少しずつ明らかになる。加えて、日本老年学会は高齢者の定義にある高齢者の年齢を75歳以上に引き上げるよう提言した。この提言は、わが国では定年後の多くの人々が長く能力を発揮できる状態にあることを示している。所属していた職場を退いたとしても、力を発揮する場、力を発揮する方法は多々ある。プログラム参加者の中で、「まずは自分の健康に気をつけて、自分のできることをやっていきたい」とアンケートに書いてくださった方がいた。まさにその気持ちを持ち続けることが、生涯看護専門職であり続けるということなのではないか。この思いが集まれば、災害時に多くの人の命をつなぐことになり、看護本来の目的が達成されるのである。そのためには、潜在看護職が気軽に受講できる様々な研修会が企画され、いつになっても学ぶ機会がある環境が理想である。潜在看護職に学ぶ機会を与えることのできる地域に開かれた大学であり続ける必要性を強く感じた。

おわりに

　看護専門職の責任感の強さは、他の職種に決して負けるものではない。研修会で強くお願いしたのは、災害時にはサービスの提供者に徹することなく、自分自身も被災者であるということを忘れずに行動してほしいということであった。プログラムに意欲的に参加いただいた定年退職後の方の後ろ姿は、後輩の私にとっては自分の将来の姿として心に刻んだ。今後も看護専門職の思いと力をつなげるように、この研修会をさらに発展していきたい。